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不動産ツール集

北海道苫小牧市の不動産仲介会社「バナナハウス株式会社」が提供する、無料の不動産計算ツールです。 住宅ローンの返済額、仲介手数料、坪単価や建ぺい率まで、 登録不要・その場で計算できます。数字を入力すると結果がリアルタイムで切り替わります。

3つの無料計算ツール

住宅ローン返済シミュレーター

借入額・金利・返済期間を入れるだけで、毎月の返済額と総返済額がすぐわかります。

  • 元利均等返済・元金均等返済の切り替え
  • 総返済額と総利息の内訳
  • 年収から返済負担率を自動判定
住宅ローン返済シミュレーターを使う

仲介手数料計算ツール

売買価格や家賃から、仲介手数料の上限額を宅建業法の速算式で計算します。

  • 売買・賃貸の両方に対応
  • 税抜・税込を同時に表示
  • 適用される速算式を明示
仲介手数料計算ツールを使う

坪単価・建ぺい率計算ツール

坪と㎡の換算から、敷地に建てられる建物の広さの上限まで計算できます。

  • 坪単価・㎡単価の相互換算
  • 建ぺい率・容積率から上限面積を算出
  • 実測値から逆算も可能
坪単価・建ぺい率計算ツールを使う

こんなときに使えます

マイホームの購入を考え始めたとき

「毎月いくら返すことになるのか」を先に把握しておくと、無理のない予算が見えてきます。 まず住宅ローン返済シミュレーターで 返済額と返済負担率を確認し、購入時にかかる仲介手数料も あわせて見積もっておくと安心です。

持っている不動産の売却を検討しているとき

売却価格が決まると、そこから差し引かれる仲介手数料の上限も自動的に決まります。 仲介手数料計算ツールで 手元に残る金額の目安を先に把握しておきましょう。

土地を買って家を建てたいとき

同じ広さの土地でも、建ぺい率・容積率によって建てられる建物の大きさは変わります。 坪単価・建ぺい率計算ツールなら、 敷地面積から建築面積・延床面積の上限を計算し、坪単価の比較もできます。

よくある質問

住宅ローンの毎月の返済額はどうやって計算しますか？
借入額・金利・返済期間の3つが決まれば計算できます。もっとも一般的な「元利均等返済」では、毎月の返済額が完済まで一定になるように元金と利息の内訳が調整されます。当サイトの住宅ローン返済シミュレーターに3つの数字を入力すると、毎月の返済額・総返済額・総利息が自動で表示されます。
年収からいくらまで借りられますか？
目安となるのが「返済負担率(年間返済額 ÷ 年収)」です。一般的には25〜35%程度が審査の目安とされますが、基準は金融機関によって異なります。シミュレーターに世帯年収を入力すると返済負担率が自動計算され、35%を超える場合は注意表示が出ます。
不動産売買の仲介手数料の上限はいくらですか？
宅地建物取引業法により上限が定められており、速算式では売買価格が400万円を超える場合「売買価格 × 3% + 6万円(税抜)」となります。200万円以下は5%、200万円超400万円以下は「4% + 2万円」です。仲介手数料計算ツールでは、価格を入力すると適用される式と税込金額まで表示されます。
賃貸の仲介手数料は家賃の何ヶ月分ですか？
貸主・借主の合計で家賃1ヶ月分(消費税別)が上限です。借主の承諾がない場合は原則0.5ヶ月分が目安とされています。ツールでは「原則(0.5ヶ月分)」と「借主承諾あり(1ヶ月分)」を切り替えて計算できます。
坪単価はどうやって計算しますか？
「総額 ÷ 坪数」で算出します。1坪は約3.30578㎡です。坪単価・建ぺい率計算ツールでは、坪と㎡のどちらで面積を入力しても、坪単価と㎡単価の両方が同時に表示されます。土地・建物のどちらの金額でも計算できます。
建ぺい率と容積率の違いは何ですか？
建ぺい率は「敷地面積に対する建築面積(建物を真上から見た面積)の割合」、容積率は「敷地面積に対する延床面積(全階の床面積の合計)の割合」です。たとえば200㎡の敷地で建ぺい率60%・容積率200%なら、建築面積の上限は120㎡、延床面積の上限は400㎡になります。なお、角地緩和や前面道路の幅員によって実際の上限が変わる場合があるため、正確な数値は市区町村の都市計画情報でご確認ください。

用語の意味を調べたいときは

「建ぺい率」「媒介契約」「重要事項説明」など、不動産の専門用語をわかりやすく解説した 不動産用語辞典もご用意しています。 図解付きで、はじめての方にも読みやすい内容です。

実際の物件でのご相談も承ります

シミュレーションはあくまで概算です。実際の物件・資金計画については、 苫小牧の不動産事情に詳しいバナナハウス株式会社にお気軽にご相談ください。 相談は無料です。

無料で相談する

※ 各ツールの計算結果はいずれも概算です。実際の借入条件・手数料・建築可能面積は、 金融機関の審査結果や物件ごとの条件、自治体の都市計画によって異なります。